二 高まっていた米国の反日感情
セオドアは別にして、一九世紀末の米国では、排日気運が高まっていた。本土に流入する日本人が増加していたことに、米国人は嫌悪感を持っていた。統計的には、日本から米国本土に直接に渡航する日本人移民の数は、多くはなかったのだが、ハワイやメキシコを経由して米国本土に入国する転航移民が多かったのである。一八八五年に日本政府がハワイへの契約移民を正式に認めてから、ハワイへの移民は増えていた。
米国政府は、一八八二年の排華移民法（Chinese Exclusion Act of 1882）によって中国人の移民を停止させた。その後に、日本人移民排斥運動が起こったのである。
一八九三年、サンフランシスコの市教育委員会が、市内の公立学校への日本人生徒の入学を拒否する決定をした。「日本人生徒の年齢が他の生徒より高い」というのがその理由であった。学校に入学する日本人移民は、英語を学ぶために、実際の年齢よりも低いクラスに入る。当時一七歳以下の児童には一人当たり九ドルの補助が政府から下りていたが、一七歳以上の日本人生徒が多い学校は補助を得られなかった（伊藤[一九六九]一五ページ）。
この決議は当時の日本領事・珍田捨巳（ちんだ・すてみ）らの運動によって取り消されたが、日本人排斥の動きはその後も活発になった。一九〇一年、カリフォルニア州とネバダ州の州議会が「日系移民を制限せよ」との建議書を連邦議会に送った。一九〇五年にはサンフランシスコに「日韓人排斥協会」（Japanese and Korean Exclusion League、後にアジア人排斥協会、Asiatic Exclusion Leagueに改名）が組織された。
一九〇六年、またしてもサンフランシスコ学務局で以前と同じ決議が下された。日本人生徒を公立小学校から隔離し、中国人学校に編入させるという決定である。今度の理由は、同年起こったサンフランシスコ大地震の被害で学校のスペースが足りなくなっからというものだった。しかし、当時公立学校に通っていた日本人学生の数は、わずか、九三名であり、うち、二三名は米国生まれであった。残る六八名のうち、一五歳以下が三六名であった（Wilson & Hosokawa[1980], p. 53）。その意味で、一七歳以上の日本人生徒が多すぎるという当局の主張は言い掛かりでしかなかったのである。
日系移民たちは、直ちに抗議運動を展開した。日本本国のマスコミに、この事件と、各地で頻発していた日本人経営レストランへのボイコット、日系人襲撃事件などが知らされた。
日本贔屓のセオドア・ローズベルトは、迅速に行動した。公立学校から日本人を締め出すという行為は、「日米通商航海条約」（U.S.-Japan Treaty of Commerce and Navigation、一八五八年の不平等条約が、一八九四と一九一一年に改訂）に抵触するとして、サンフランシスコ市に学童隔離の撤回を命じ、一九〇七年、日本人生徒は復学を許された。
しかし、その一方で、ローズベルトは、一九〇七年三月、大統領令（Executive Order）を出し、ハワイ、メキシコ、カナダからの日本人の転航移民を禁止した。サンフランシスコの学童隔離問題は、結局、移民制限という形で決着させられたのである。
日本政府は、このような移民排斥に強硬に抗議しなかった。それどころか、移民排出を自主的に制限してしまったのである。日本政府は、一九〇八年、「日米紳士協約」（Gentleman's Agreement）なる取り決めを米政府と結んだ。これは、一般の観光旅行者や留学生以外の日本人に米国行き旅券を日本政府は発行しないというものであった（http://likeachild94568.hp.infoseek.co.jp/shinshi.html）。この紳士協定による自主規制の結果、以後一〇年ほどは、日本人移民の純増はほとんどなくなった。
当時の駐米・日本大使は、埴原正直（はにはら・まさなお）であった。埴原は、一八九八年、外交官試験に合格し、同年、東京専門学校（現在の早稲田大学）内で、日本で最初の外交専門誌『外交時報』を創刊した。翌年領事館補となり、廈門 (Amoy）領事館に赴任。一九〇二年、駐米日本大使館の外務書記官補となりワシントンに赴任。五年後二等書記官となる。米国内の反日感情が高まりつつあった一九〇九年、埴原はコロラド、ワイオミング、ユタ、アイダホ、ワシントン、オレゴン、カリフォルニア、テキサスの八州を回って日本人居留地を視察した。日本人町が排日論者たちの目にどう映っているのかを探るためであった。視察は二か月以上に亘った。自らの足で日本人町を歩き、時には変装までして売春宿に潜入した埴原は、調査結果を『埴原報告』と呼ばれるレポートにまとめ、外務大臣の小村寿太郎宛に送った。これを読んだ外務省は、その内容に衝撃を受け、この『埴原報告』を機密文書扱いにして封印した。埴原のレポートには、日本人町の不衛生さ、下賤さ、卑猥さなどが、赤裸々に綴られていたからである。
日米紳士協定に話を戻す。紳士協定には「米国既在留者の家族は渡航可能」という条文があった。これが後に問題になった。当時の日本人は見合い結婚が一般的であった。親や親戚の薦めで、日本人の独身者たちは、写真を見ただけで結婚をしていた。花嫁が旅券発給を受けて入国していたのであるが、これが、米国人には「写真結婚」という擬制によって、日本人が不法移民をしているというように映った。見合結婚の習慣のない米国人にとってこの形態は奇異であり、非道徳的なものであった。カリフォルニア州を中心としてこの形態が攻撃された。米国で出生すれば、子供は、自動的に米国市民権を得ることができるので、日系人コミュニティーがより一層発展定着することへの危機感があった。結局、写真結婚による渡米は日本政府によって一九二〇年に禁止されることになった。また、一九二一年には、「土地法改正」（1921 Alien Land Law）により、外国人による土地取得が完全に禁止された。
この一九二一年には、米国で「移民割当法」(Quota Immigration Act)が成立している。国勢調査に基づく出身国別居住者数に比例した数でのみ各国からの移民数を割り当てるとしたのである。
そして、一九二四年、日本人移民の排斥を目指す法案が議会で審議されることになった。反日意識の強いカリフォルニア州選出下院議員の手によって「帰化不能外国人の移民全面禁止」を定める第一三条Ｃ項を「一八七〇年帰化法」（Naturalization Act of 1870）に追加する提案がなされたのである。一九七〇年帰化法には、自由な白人、アフリカ系黒人の子孫のみが米国人に帰化でき、他の外国人は帰化できない「帰化不能外国人」（Aliens Ineligible to Citizenship）という定義がなされ、、帰化不能外国人の移民は制限されていた。しかし、一九二〇年代には、日本人を除いて全面禁止になっていた。第一三条Ｃ項は、移民制限の徹底化であるが、当時、帰化不能外国人でありながら移民を認められていたのは、日本人のみであったから、実質的にはこの条項は日本人を対象としたものであった。
米国務長官・ヒューズ（Hughes）が、こうした議会の動きを牽制するために、日本政府は「日米紳士協定」によって、対米移民を制限しているという事実を議会に説明すればよいと植原大使に促した。こうして、埴原がヒューズに書簡を送付、ヒューズがそれに意見書を添付して上院に回付するということになった。ところが、埴原の文面中「若しこの特殊条項を含む法律にして成立を見むか、両国間の幸福にして相互に有利なる関係に対し重大なる結果を誘致すべ（し）」（訳文は外務省による）の「重大な結果」(grave consequences)という個所が日本政府による米国への「覆面の威嚇」（vailed threat）である、とする批判が上院でなされ、日本批判の大合唱となった。結果的に、「現存の紳士協定を尊重すべし」との再修正案は七六対二の大差で否決され、クーリッジ（John Calvin Coolidge Jr.）大統領も拒否権発動を断念、日系人は「帰化不能外国人」の一員として移民・帰化を完全否定されることになった。そして、一九二四年五月、「一八七〇年移民法の一部改正法」（俗にいう「排日移民法」（Japanese Exclusion Law）が成立したのである。
植原大使は、同年、責任を取って大使を辞職し、失意の中で一九二七年に退官し、その七年後に五八歳の若さで亡くなった（http://likeachild94568.hp.infoseek.co.jp/gunzoh.html）。